Manji’s diary

アラフォー卍が伝えたいこと

男女共同参画白書

 
6月14日に閣議決定した「男女共同参画白書」によると、「配偶者・恋人はいない」という回答は、男女ともに全世代で2割以上になりました。とくに20代の女性5割・男性7割が「配偶者・恋人はいない」と回答していて、さらに20代独身男性のおよそ4割が“デートの経験がない”ということが分かりました。

 



この20代独身男性のおよそ4割がデート未経験というデータから鑑みると、恋愛や、それに続く結婚が、現代では難しいといえることがわかります。その要因を大まかに3つに分けると、1つ目は、経済面の不安定化が結婚や恋愛に影響を与えていて、したくてもできない、という人もいます。2つ目は、コミュニケーションが減ったり、そもそもコミュニケーションに苦手意識を感じる人が恋愛に踏み出せないというケースです。3つ目は、そもそも恋愛や結婚にそこまで興味がない人も一定数いて、そこに「昭和」的な恋愛や、結婚すべき、という圧力からの“解放”が加わっていることが考えられます。実際、結婚願望がないと答えるケースもありますが、これは経済的な問題も絡んできます。その上で、実はコロナ以前からデートや恋愛をはじめとした性愛の領域では、体験率の低下が指摘されています。例えば、日本性教育協会が1974年から6年ごとに調査している「青少年の性行動調査」があります。この調査によれば、性交経験率は概ね2005年まで上昇しています。つまり若いうちから恋愛・性愛活動をする人が増えていましたが、2011年の調査から男女を問わず低下が始まりました。つまり、この10~15年の間で日本ではコロナに関係なく、性愛行動が減ってきています。こうした状況を踏まえれば、ある意味で納得の調査結果です。年長世代からすれば違和感があるかもしれないですが、むしろ年長世代がデートできていたのは時代の空気、恋愛が商品としても売れることから、ドラマや歌でも恋愛が多かったことが関わっているので、個人の問題ではなく社会の問題だと思います。若者にとって、「恋愛は必要ないもの」、あるいは欲しくても手に入らない「高級品」になってきていると思います。ちょっときつい表現かもしれませんが、これが事実です。

 

 

コミュニケーションの機会や対人関係において、まず他人の内面にどこまで踏み込んでいいか分からない為、よく言えば他者を尊重、悪く言えば関わりの度合いが相対的に低くならざるを得ないと思います。その為、恋愛行動に対するハードルが高く、恋愛に対する興味はありますが、コロナのこともあって恋愛自体が難しくなっているように感じます。

 

今回の白書では、「婚姻歴のない30代の独身者は、男女ともに“4人に1人”が『結婚願望なし』」と回答している。
これは、個人の意思というよりは社会的問題です。女性で言えば、仕事や育児、介護など男性よりも負担を負うからという、「男女間の格差」があります。男性も、経済力の問題を挙げています。
恋愛観だけでなく、結婚観も変わってきているということです。

 

内閣府の2020年結果『少子化社会に関する国際意識調査』によれば、「結婚や同棲、恋人は必ずしも必要ではない」という回答は、2015年の21.8%が、2020年には39.0%になりました。戦後の核家族のようなモデルが難しく、結婚制度そのものが有効に機能しなくなっているのも事実です。ただ、人と一緒にいたいという気持ちがあるのは確かなので、同性婚など、様々な形の婚姻制度を認めることを試行錯誤することが重要だと思います。しかし、これでは少子化対策に直接つながらないと話す政治家もいましたね。

 

『結婚』という形の縛りが以前はちょっと強かった気がします。今の時代・これからの時代、結婚はどういうものと捉えるのが良いのでしょうか?

 

世界で繋がれる時代ですし、視野を広く持つという意味でもこの制度の見直しを少しずつしていってもいいと思いました。

ギャンブル依存症

 

ギャンブル依存症

遺伝子やストレスによって引き起こされる反復・継続的なギャンブル活動によって、他人や自らの生活に負の影響を及ぼす状態を指す。もしくは、ギャンブル行為に執拗な執着ができ、自らの意思で制御できない状態に陥る疾患と定義される。

ギャンブル依存症の症状
・ギャンブルにのめり込む
・興奮を求めて掛金が増えていく
・ギャンブルを減らそう、辞めようとしてもうまくいかない
・ギャンブルをしないと落ち着かない
・負けたお金をギャンブルで取り返そうとする
・ギャンブルのことで嘘をついたり借金したりする

 

日本はOECD加盟国の大半で実施されているカジノについては現時点では未導入であるが、既存ギャンブルの売上総額が約30兆円、国の一般会計予算額が約96兆円であることから、その30%を超え、参加人数の延べ人数も減少傾向にあるとはいえ、6500万人に上ることなどから、「ギャンブル大国」と指摘される。

 

ギャンブル依存症患者は、20-70代まで幅広く、男女に分布しており、他の依存症患者と異なり無職の属性は少なく、男女比は欧米同様に男性が多い。これはギャンブルの初体験と習慣化の時期が女性よりも早いことに起因する。

 

ギャンブル依存症については、WHOが行う世界規模の疫病調査が未だになされておらず、しかし、各国の調査によれば、カジノ先進国の欧米における有病率は1%となっている。一方、日本の厚生労働省の算出した2014年8月の報告によれば、その数値は4.8%で、推定人数は536万人となっている。特に男性の有病率の高さが目立ち、男女別の比率は、男性8.8%、女性1.8%であり、女性についても、欧米の数値と比較して高い数値であり、調査方法が統一されていないとはいえ、この状況を放置することで、将来的には、勤労意欲減退・家庭不和・性格保護受給など、多くの社会的コストを生む可能性が高まる。
日本においても、多くのギャンブル依存症患者は存在するはずだが、医療機関に足を向ける者は少ない。


ギャンブル依存症とは、薬物・アルコール依存とは異なり、「物質」ではなく「行為」に対する依存である。その観点から、特に日本においては「本人の怠惰」「自覚の欠如」など、すべての要因を医学的見地とは異なる、いわば「各人の個性」に集約させてきたといってよい。

 

 

日本はギャンブル依存症対策を考えているの?!

カジノ導入国などでは、「内なる負の側面」ともいうべきギャンブル依存症に関する対策が重要視され、積極的な施策展開がなされているが、日本の精神疾患の分類において、それは「少数派」に属する症状であり、対応策は無いに等しい。
私営ギャンブルに属するパチンコについては、「パチンコ依存症」として啓発活動が展開されているが、宝くじ、toto公営競技といった公営ギャンブルについては、それに類する活動すら無い状況である。

 

 

ギャンブル等依存症対策基本法

2018年7月に公布された日本の法律です。ギャンブル依存症を重大な社会問題として捉え、国民の健全な生活の確保を図るとともに、国民が安心して暮らすことのできる社会の実現を目的とするものです。

施策としては、

①教育の振興等
②ギャンブル等依存症の予防等に資する事業の実施
③医療提供体制の整備
④相談支援等
⑤社会復帰の支援
⑥民間団体の活動に対する支援
⑦連携協力体制の整備
⑧人材の確保等
⑨調査研究の推進等
⑩実態調査(3年ごと)

となっています。

ギャンブル等依存症問題については、基本法公布以前から国や各自治体ごとに啓発活動が行われてきているようですが、認知度が低いように思います。また今日では、オンラインカジノを日本においてどのように位置づけ、国が対策していくのか注目される。

 

国民皆歯科検診

先日、政府が6月にも決定する「骨太の方針」で、国民全員に毎年の歯科検診を義務付ける、いわゆる『国民皆歯科検診』が検討されていることがわかりました。改めて、『国民皆歯科検診』とはどういうものなのでしょうか。

 

 

骨太の方針の原案には「生涯を通じた歯科検診(いわゆる国民皆歯科検診)」を検討すると書かれています。各社の報道によれば、年に1回、歯科検診をできるようにする、会社の健康診断の際に唾液で歯周病のチェックをできるようにして、歯医者さんの受診につなげる、といったことが想定されているようです。

 

 

国民皆歯科検診の目的とは!?

まず国民の健康維持のためです。歯が悪くなると、ものがしっかり食べられなくなります。歯周病が進行すると心臓病や脳卒中、早産、糖尿病が悪化するリスクもあると言われています。歯だけではなく、全身の健康にかかわっています。芸能人じゃなくても、一般人でも歯は命なんです。それもあって国は80歳まで20本の歯を残す8020運動を推進しています。早めに歯周病など歯の病気に気づいて治療を始められれば、こういった病気を予防できて、結果として将来の医療費も抑制できるだろう、というのが表面上の狙いといえるでしょうか。

そして、裏の狙いは選挙だと見られています。参院選は6月22日公示、7月10日投開票になる見通しです。そこに向けた思惑が渦巻いているんですね。骨太の方針は事実上、政権与党の公約みたいなものです。歯科医の組織票を見込んでいるのです。ちなみに自民党は去年の衆院選でも「生涯を通じた歯科検診の充実(国民皆歯科検診)を進めます」と公約しているんです。これは、骨太の方針と全く同じ表現になっています。

 

国民皆歯科検診が施行されると…

現状だと、歯科検診の義務があるのは1歳半と3歳の乳幼児、小中高の生徒・児童。それから塩酸・硫酸とか歯に有害なガスのある場所で働く人だけなのです。多くの自治体で、40歳から70歳まで10年に1度の歯周病検診を行っていますが、受診する人は1割を切っているのが実情です。この検診義務を国民全員に広げるのかどうなのか、今回のニュースを振り返ると、発端は産経新聞のスクープだったのです。5月29日夜に配信された産経のネット記事には『全国民に毎年の歯科検診を義務付ける「国民皆歯科検診」』とはっきり書かれていたんです。FNNや日経新聞もこれに続く形で「義務化」と報じました。ネット上では賛成意見も少なくなかったんですが、「なぜ強制されなければならないのか」「任意でいい」といった反発も出てきました。報道に対する火消しの動きも出ていて、朝日新聞自民党の「国民皆歯科検診実現プロジェクトチーム」の中心議員のこんな声を紹介しています。「一部メディアはそう書いているけど、そういう考えは一切ない。義務化できるものではありません」「強制ではなく全国皆が年1回、歯科検診を受けられたり、受けやすくしたりするのが国民皆歯科検診。その費用は基本的に国が負担していくようにする、というのが狙いです」というふうに言っています。

 

 

全国の歯科診療所の数は6万7000を超えていて、コンビニよりも多いんです。歯医者さんも競争で大変な状況。最近はコロナ禍の受診控えで患者が減ったり、ロシアのウクライナ侵攻で銀歯に使うパラジウムが高騰したりして、歯科経営を圧迫しています。そういう大変な状況は理解できるし、対策も必要だと思いますが、今回の「国民皆歯科検診」構想は経済対策ではなく、あくまで健康対策なので、別問題として考えないといけません。トータルの医療費削減が目的なのであれば、「国民皆歯科検診で将来の医療費は少なくともこれくらい浮くことが予想されます。その分歯科検診の方に税金はかかっちゃうけど、差し引きしたら、これだけお得です」というシミュレーションを出してほしいです。ちゃんとした根拠があるなら、やれ「選挙目当てだ」「利益誘導だ」と言われても、「いやいや、この数字を見てくださいよ」と胸を張って押し通せばいいと思います。その政策で一体どれだけの効果があがったか、10年後、20年後に検証する時にも、シミュレーションと実績値を比較すれば一目瞭然かなと思います

どうして日本はキャッシュレス化が遅れているの?


日本のキャッシュレス決済比率が低いことは、もはや有名な話となっている。経済産業省の商務・サービスグループキャッシュレス推進室によると、昨年の民間消費に占めるキャッシュレス決済の割合は2020年よりも2.8ポイント増えて32.5%となり、初めて3割を超えました。
決済事業者がポイントを付与するキャンペーンを相次いで実施したことが後押ししたとみられます。因みにキャッシュレス推進室は、キャッシュレス決済比率を2025年までに4割程度に引き上げ、将来は世界最高水準の80%を目指すとしている。

ただ、、利用率が96%の韓国など世界と比較すると依然として低い水準です。

 

決済インフラ高度化のメリット

現金以外の電子決済の占める割合が高まって決済インフラが進展すると、社会全体で商品やサービスを購入する際の効率性が高まることが期待できます。現金決済では物理的に硬貨・紙幣をやり取りすることで取引が完了しますが、電子決済では電子データを記録することで取引が完了することになります。確定申告が必要な方にとっても、領収書を電子データ化する手間が省けるため大変便利です。

また、商品やサービスの購入時にクレジットカードなどのキャッシュレス決済を用いると、消費者は金融機関の窓口やATMから現金を引き出して持ち運ぶ必要がなくなります。物やサービスを提供する小売業者にとっても現金の管理・運搬する際の紛失や盗難のリスクが低減します。

経済活性化に与える影響としては、現金決済の場合、消費者の予算は財布の中にある現金に制約されますが、キャッシュレス決済を活用できる場合は、金融機関に預けている預貯金にクレジットカードの与信枠を加えた総額にまで予算制約が拡大することになります。それに加えて、キャッシュレス決済はオンラインショッピングのようなデジタルエコノミーと親和性が高いと言えます。そのため、消費者自身が移動可能な距離の範囲にある実店舗にとどまらず、インターネットでアクセスできる範囲にまで大幅に拡大することになります。

さらに、昨今は公衆衛生上の観点でもキャッシュレス決済が注目されています。新型コロナウイルス感染症の拡大の最中、オンラインサービスの需要が伸びているだけではなく、ソーシャルディスタンスを維持するのが難しい実店舗内においても、決済端末周辺での現金等のやりとりに伴う飛沫感染接触感染に対する懸念から、非接触でかつ短時間で決済できるキャッシュレス決済の利用が増えています。キャッシュレス化の進展は、コロナにおける経済活動の維持にも貢献していると言えるでしょう。

 

日本においてキャッシュレス化が遅れている理由

電子決済時の手数料が高いことや現金志向の高さが大きな要因となっていると言われているが、それもこれも日本人の国民性に起因すると思われる。もちろん日本人とは…○○!等と大それた事を言うつもりはないが、日本の生活習慣や流行などを踏まえて考えると、「食わず嫌いで大きな変化を望まない」「倹約(悪く言うとケチ)」なんかが挙げられる。銀行は信頼できる、投資なんて危険過ぎる、増えなくても預貯金が安全とか、昔の考えや習慣をなかなか変えられずにいる人が少なくないように思える。100円ショップへの依存や効率を無視してでも少々安いものを求めて離れた店舗へ買いに行く話もいまだに聞く話である。
それでも、ポイントがもらえてお得であるからキャッシュレスに徐々に移行していく方も多い。私もそうでした。

 

日本人の現金志向が高い理由

・他国に比べて現金決済が便利で安心なこと
・その場で支払いが完結すること
・現金決済だと使い過ぎる心配がないこと
・手元に現金を置くニーズが相対的に高い高齢者が増加していること
・超低金利環境の下で預貯金のメリットが低下していること

アルツハイマー病と向き合う


超高齢社会の日本における認知症の現状

我が国は世界でも有数の長寿国です。超高齢社会と称される社会となっています。厚生労働省認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン)」によると、2012年時点の認知症患者は約462万人で、65歳以上の高齢者の約7人に1人とされていました。さらに様々なデータに基づき推計を行ったところ2025年にはその数は約700万人、65歳以上の5人に1人が認知症になると予測がたてられています。そして、この認知症の原因疾患の7割を占めるのがアルツハイマー病です。このアルツハイマー病の克服は大きな社会問題であるといえます。

 

 

アルツハイマー病の病態

アルツハイマー病は異常なたんぱく質、「アミロイドβ」が脳にたまって、神経細胞を壊すことが原因と考えられています。この「アミロイドβ」はアルツハイマー病を発症する20年以上前からゆっくりと脳の中に溜まっていきます。さらに別のタンパク質である「タウ」も溜まります。結果として、アルツハイマー病患者の脳内で、神経の情報伝達に関わる物質である「アセチルコリン」が減っていき、記憶力の衰えがみられるようになり脳も委縮していきます。これがアルツハイマー病の病態の本質と考えられています。
現在使われているアルツハイマー病の治療薬は、症状がある程度進んだ方に対する薬物です。残った神経細胞を活性化させるなどして症状の悪化を数年程度遅らせるもので、病気によって脳の神経細胞が壊れていくこと自体を止めることはできませんでした。

 

 

新薬『アデュカヌマブ』の開発

この薬剤は「アミロイドβ」に対する抗体です。脳まで届いた薬は、異常なたんぱく質アミロイドβ」を取り除き、神経細胞が壊れるのを防ぐことでアルツハイマー病が進行するのを抑える効果があると期待されているのです。長年の開発研究に改良が加えられ、昨年、次世代治療薬として「アデュカヌマブ」が初めて承認されたわけです。

迅速承認された「アデュカヌマブ」だが現在は批判を集めている。アデュカヌマブの投与でアミロイドプラークの低下は見られたものの、これが病気の進行を遅延させるという証拠はいまだ示されていないというのだ。

認知症の新薬開発には、まだまだ時間を要するようである。

 

 

治療の開始時期

どの時期にアルツハイマー病の治療を開始すればいいのかという点ですが、これまでの薬剤は、認知症の診断を受けてから治療が開始されるのですが、この段階ではすでに神経細胞の働きが悪くなり脳が委縮し始めている段階です。そこで重要になってくるのが、認知症の段階まで進行していない。いわゆる前段階の状態です。

 

 

認知症の前段階?!

それは、自分だけが物忘れに気づいているものの、それ以外には何も問題がない場合や物忘れが軽いが少しずつミスが周囲からも気づかれるものの、日常生活には支障をきたさない段階が挙げられます。このような2つの状態の時には、医学的に様々な検査をしても認知症の時ほど明確な異常所見は見られないため、外来でも経過観察とされることが多いです。つまり、神経細胞のダメージがそれほどひどくなっていないものの、「アミロイドβ」は脳内に溜まりつつある段階といえますので、できるだけ早い段階で治療は始める必要があるといえると思います。そして、この段階では、治療薬だけでなく様々な予防策をとって、認知症レベルに至ることを遅らすことが重要であると言われるようになりました。
また、特にアルツハイマー病は慢性の疾患で徐々に進行していき、その途中で症状が明らかになるという長いスパンで考えるべきで、40代から50代の方々が対策を考えることがとても重要です。

 

 

認知症発症の危険因子と予防法

ではどういった予防策を取ればいいのでしょうか?そのためには、多くの疫病的研究から明らかにされた認知症の危険因子に注目すれば良いということになります。年齢や遺伝子プロファイルなどのアルツハイマー病の危険因子を制御することはできません。しかし科学者は、改善可能な様々な因子について研究しています。研究から、ある生活習慣因子、例えば栄養価の高い食事、運動、社会とのかかわり、および精神を活性化させる趣味などが、認知機能低下やアルツハイマー病のリスク低減に役立つかもしれないと示唆されています。科学者は、認知機能の低下と心疾患、高血圧、糖尿病、肥満との関連を検討しています。このような関連性を理解し、臨床試験の中で検証することにより、こちらの疾患の危険因子の低減がアルツハイマー病の解決にも同じくつながるかどうかが、明らかになっていくでしょう。

 

お金をかけずに薄毛改善!!


医療機関を受診したり、大金をかけずに発毛・増毛は可能か!?

結論

自力で薄毛は改善できる!(実体験済み)

私は30歳を過ぎたあたりから頭頂部や前頭部の髪のボリュームが気になりだしました。急に薄くなったわけではありませんが、もともと毛量が多い方だったので、頭皮が見えるようになってきたのにショックを受けました。特に頭頂部のボリュームが少なくなったことで、顔全体のフォルムも楕円形→丸形へ変化していきました。

気にし出したらダメですね…人と話しているときでも相手の目線が気になったり、髪や頭皮を洗うときも抜け毛を気にしてしっかり洗えていなかったりと、精神的にも髪・頭皮環境的にもストレスになっていきました。それから、これではいけないと独自で対策を練ることに。

 

 

医療機関にてAGA治療 ⇒ 1番効果的かもしれないが金銭的に断念
亜鉛やタンパク質を中心に食生活改善 ⇒ 効果がわかりづらい為中止
市販の発毛剤や育毛剤、育毛シャンプー ⇒ なんとなく胡散臭く手を出さず
 
いろいろと薄毛について調べたところ、遺伝も原因のひとつではあるらしいが、それだけで絶対薄毛になるわけではないみたいだし、私の祖父や親父も薄毛ではないため、効果的な方法が何かあるはずだと考えました。それから今でも継続していることを挙げます。
 
 

フィナステリドの内服

フィナステリドを成分とする内服薬は、いろいろとありますが、私の場合はフィンペシアというものを継続して摂っています。フィナステリドの細かい効果効能の説明は省きますが、私の中のホルモンの作用にも当てはまるかもしれないと考え、試してみることに。海外製品のため多少躊躇いもありましたが、当時は経済的に苦しかったこともあり、国内製品を購入することは考えませんでした。
内服を始めて数日で、初期脱毛といわれる現象が現れました。レビューなんかにも書かれていたため認識はしていましたが、抜け毛が気になっているときなので恐怖を感じる程でしたが、生え変わるためなので堪えるしかありません。それから数週間程で発毛効果はあり、試してみて良かったと思いました。ちなみに継続しないとまた薄毛に戻るようです。(もちろん効果には個人差があります)
 
ミノキシジルを成分とする内服薬も試してみました。結果としては私には強すぎたのか、腕やひげまでも濃くなってきたため中止しました。ミノキシジル製品は頭皮にスプレーするタイプが私には丁度いい感じでした。
 
 

頭皮マッサージ

重力によって頭皮も下に向かってきて、頭頂部付近の頭皮は固くなってしまいます。血流も悪くなっているということで、私はもみあげ、おでこ、後頭部あたりから頭皮を持ち上げるようなマッサージを1日に何回か行っています。洗髪の際にも同じようにして、血行を良くし余分な脂分を揉み出すようなイメージでやっています。

 

 

洗髪時のお湯の温度は37℃~39℃くらい

頭皮には、おでこや鼻の2倍の皮脂腺があるため、ぬるすぎるお湯では不要な皮脂が残り、過酸化脂質がたまりやすくなってしまうそうで、逆に温度が高すぎると必要な皮脂まで取れてしまい、頭皮が乾燥してしまうということです。私も洗髪時は身体を洗うときよりも湯の温度を下げています。

 

 

紫外線対策

紫外線は肌だけではなく、頭皮や髪にも大敵で、光老化というらしいのですが、頭皮が固くなり、血行が悪くなる。さらには新しく生えてくる髪の毛も、細く、パサつきやすく、ツヤのない髪になってしまうそうなのです。私の場合、学生時代に短髪で紫外線を浴び続けた過去が頭皮にストレスをかけてしまうことになったのかもしれません。髪の毛用のUVカットスプレーや帽子、日傘など紫外線対策が必要です。私も今では蒸れに気を付けながら帽子を使用しています。

 

 

もちろん薄毛・AGA治療の専門機関を利用するのが確実性はあるでしょうが、私のように経費をかけずに薄毛を改善したい方もおられると思いますので、参考になればと思います。

値上げラッシュ、ついに100円ショップも!?


日本中に数多く存在する100円ショップですが、最近東京・銀座に大型100円ショップが登場というニュースがありました。連日報道されている急速な円安や原材料高騰ですが、100円ショップへの影響はどうなのでしょうか…

 

長期的なトレンドで見ると100円ショップは非常に活況で、帝国データバンクによると、市場規模は1兆円目前でコロナ前から800店舗も増えています。客単価も上がっていて、1人が1ヶ月に買い物をする金額は平均635円。10年前の390円の1.6倍になっています。何かモノを買う時にまず100円ショップを探す人は少なくないですし、ウロウロと商品棚をめぐるテーマパーク的な楽しさもあると思います。ただ、ここへきて逆風が吹いているのも確かです。100円ショップは中国や東南アジアから製品を輸入していますが、コロナ禍の供給制約による原材料高に加えて、20年ぶりの歴史的な円安で仕入れコストが上昇しています。ロシアのウクライナ侵攻の影響もあって、原材料高はさらに過熱しています。弱り目にたたり目のような状況になっています。

 

 

円安・原材料高騰だけが原因ではなかった

100円ショップが厳しい状況に置かれている原因として、一番大きいものは円安と原材料費の高騰なんですが、もう一つあるのが人件費です。店舗には結構アルバイトの店員さんもいらっしゃるが、最近人件費がジワジワと上がってきていて、これでコストが大きく上バレしてしまうということがあります。仕入れも上がってるし、しかも店舗にかかるコストも上がっているという二重の苦しみですね。それからもう一つ、電気代も結構大きくて、最近電気代がすごく値上がりしています。これは原油価格が上がってるからなんですが。こういった店舗はたくさんの照明を使いますので結構電気料金もばかにならない。こういった部分でも利益を圧迫するという構図があると思います。電気代の他に、店舗のあの冷房費暖房費、いわゆる光熱費が結構重くのしかかっていることでしょう。

 

 

またキャッシュレス決済への対応も負担になっていると言われています。消費者からすると便利でありがたいんですが、キャッシュレスを導入する100円ショップの側は手数料の負担をしないといけないわけです。では、諸々の負担どうするの?という話なんですが、300円や500円、場合によっては1000円の商品も上手に織り交ぜながら対応しているようです。100均では、1000円の1人用テントとかのアウトドアグッズが意外と充実しいますし、500円の電子メモパッドや1000円のワイヤレスイヤホンみたいなヒット商品も出ています。もはや全然100円「均一」ではないんです。利幅の薄い100円の商品でお客さんをたくさん集めて、いかに高価格帯の商品に目を留めて買ってもらうか、という世界になってきていると思います。

 

 

100円ショップは今の日本経済の象徴

100円ショップというのは、かなり以前から存在しているんですが、100円ショップが100円ショップのままで存在し続けてるっていうこと自体が、あまり正常な状態ではないことのようです。と言うのは、アメリカにも1ドルショップというものがあるんですが、ちょっと前までは50セントショップだったんです。その前は25セントショップでした。つまり順調に経済が成長している国というのは物価が順調に上がっていきますから、ある一定の単位の金額がずっと続くってことがないんです。日本がもし過去30年ちゃんと成長していれば、今頃100円ショップというのはなくなっていてもおかしくないということになります。ですので逆に言うと今でもまだ100円ショップがあるということは日本の経済が成長していなくて、物価も上がっておらず、さらに賃金も上がっていない、こういう現実や節約志向の日本人を象徴しているといえるでしょう。

 

100円ショップは個人的に大好きですし、デフレだからこそ成立してきたビジネスモデルとも言えると思います。コストプッシュ型のインフレ、悪いインフレの荒波にさらされるなかで、100円ショップも岐路に立たされているのかなと思います。今後100円の商品の割合が減っていく、あるいは150円ショップとかにシフトチェンジしていく可能性もありますが、もしそうなっても、うまい棒の値上げと一緒で「今までありがとう!」という気持ちで冷静に受け止めたいと思います。「安い=当たり前」「安い=正義」というデフレマインド自体が、過熱するインフレのなかで過去のものになっていくのかもしれないなぁと思います。